Apple、第1四半期の業績を発表

2011年1月18日、カリフォルニア州クパティーノ、Apple®は本日、2010年12月25日を末日とする2011年度第1四半期の業績を発表しました。当四半期の売上高は過去最高の267億4,000万ドル、純利益も過去最高の60億ドル、希薄化後の1株当り利益は6.43ドルとなりました。前年同期の業績は、売上高が156億8,000万ドル、純利益が33億8,000万ドル、希薄化後の1株当り利益が3.67ドルでした。売上総利益率は、前年同期の40.9%に対し38.5%となりました。当四半期の米国市場以外の売上比率は62%でした。

当四半期中Appleは、4,130,000台のMacintosh®コンピュータを販売し、前年同期と比べ、23%の販売台数増となりました。当四半期のiPhoneの販売台数は16,240,000台と、前年同期と比べ、86%の販売台数増となりました。Appleは当四半期中、19,450,000台のiPodを販売しました。これは前年同期と比べ、7%の販売台数減となります。また、当四半期中のiPadの販売台数は7,330,000台でした。
「Mac、iPhone、iPadの販売台数が過去最高となるなど、素晴らしいホリデーシーズンの四半期となりました。全従業員がエンジン全開で仕事に励んでおり、今年もお客様が待ち望んでいたVerizonでのiPhone 4の提供を含む素晴らしい事を数々用意しています。」と、AppleのCEO（最高経営責任者）、スティーブ・ジョブズは述べています。

「10〜12月期は、98億ドルの営業キャッシュフローを生み出すことができ、これほど嬉しいことはありません。2011年度第2四半期は、売上高が約220億ドル、希薄化後の1株当り利益として約4.90ドルを見込んでいます。」と、AppleのCFO（最高財務責任者）、ピーター・オッペンハイマーは述べています。Appleは、2011年度第1四半期業績発表のカンファレンスコールのライブストリーミングを2011年1月18日14時00分（米国西部時間）よりAppleのWebサイト（https://102.p.syniva.es/quicktime/qtv/earningsq111/）で配信します。このウェブキャストは、配信開始後約2週間にわたり再生が可能です。

本報道関係者用資料は将来的見通しを包含しており、これらには当社の予想売上高および1株当り利益に関するものなどが含まれています。これらの見通しはリスクと不確実性を伴い、実際の結果が異なることもあります。リスクと不確実性の例としては以下のものが挙げられますが、これらに限定されるものではありません。競争および経済要因、ならびにそれらに対する当社の反応が当社の製品に対する消費者および事業者の購買決定におよぼす影響；市場における継続的な競争圧力；当社が新しいプログラム、製品および技術革新をタイムリーに市場に提供し、顧客需要を喚起できること；製品の発表および移行、製品価格またはミックスの変更、および／または部品コストの高騰が当社の売上総利益率におよぼし得る影響；当社が顧客の注文に先立って製品の部品を注文するまたは注文の約束をする必要性に伴う在庫リスク；当社が現在単一または限定された供給元から入手している当社の事業に不可欠な特定の部品およびサービスが今後も適当な条件で入手できること；サードパーティーが提供する製造および物流サービスへの当社の依存が、提供される製品またはサービスの品質、数量およびコストにおよぼし得る影響；サードパーティーのデジタルコンテンツが提供されることへの当社の依存；当社が他者の知的所有権を侵害したと裁判所が認定した場合の影響；当社の国際事業に関連するリスク；サードパーティーの知的財産およびデジタルコンテンツへの当社の依存；当社が他者の知的財産権を侵害したと判断された場合の潜在的影響；当社製品の販売会社、回線業者その他の再販業者の販売能力への当社の依存；製品およびサービスの品質に関する問題が当社の売上高および営業利益におよぼし得る影響；主要な経営陣および従業員が今後も当社に留まり、役務を提供し続けること；戦争、テロリズム、公衆衛生問題、自然災害、および製品の供給、配送または需要を妨げる可能性のあるその他の状況；およびその他の訴訟手続きにおける当社にとって不利な結果。
当社の業績に影響を与え得る潜在的要因に関する詳しい情報は、当社がSEC（米国証券取引委員会）に提出する報告書に折々に含まれています。これらには、既に提出済みの2010年9月25日を末日とする会計年度に関するForm 10-K（年次報告書）、および今後提出する2010年12月25日を末日とする四半期に関するForm 10-Q（四半期報告書）が含まれます。将来的見通しおよび情報はそれぞれ発表時点のものであり、当社はこれらを更新する義務を負うものではありません。

※本資料は、2011年1月18日付けで、米国Appleが発表したニュースリリースを日本語に翻訳したものです。

※iPhone商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。